理学療法士の離職率は高いのか?

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理学療法士の離職率は平成25~27年の調査において、医療機関においては10.2 %、介護領域では18.8 %となっています。

離職率=職業や職場の評判と判断されますよね。そしてこれから理学療法士を目指す人にとっては自分の将来の仕事にすべきかどうか気になる数字ですよね。

この理学療法士の離職率、医療機関においては10.2 %、介護領域では18.8 % で平均14,5%は他の民間職と比べて高いのか?そして離職の理由を解説します。

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理学療法士の離職率

理学療法士の離職率は理学療法士協会の平成25~27年の調査において、

医療機関は10.2 %

介護領域では18.8 %

となり、介護福祉領域での離職率が高い結果となっています。

また、医療機関、介護福祉領域別では以下のようになっています。

平成28年8月5日 医療従事者の需給に関する検討会 第2回 理学療法士・作業療法士需給分科会  資料2 より

全体としては病院に比べ介護で離職率が高いという結果になっています。ほぼほぼ急性期から慢性期分野に向かって離職率が高くなっていますね。

なぜ慢性期になるにつれ離職率が高くなるのか?

なぜかというと、以下の理由が代表的です。

・人間関係が

・教育体制が十分でない

・給与・待遇

・医療職としてのやりがい

これらを掘り下げます。

慢性期や介護現場での人間関係

介護の現場ではリハビリの職員と介護の職員が狭い現場で一日中一緒に仕事をすることも稀ではありません。それにより特に医療職員と介護職員との考え方の違いでトラブルになることもあります。

gyankame
gyankame

私も初めて介護分野で働いて時は介護職員との考え方の違いにかなり苦労したよ。。。

例えば病院勤務時代は患者のトイレ介助やオムツ交換は例えリハビリ中であっても看護職員や介護職員に行ってもらっていました。だけど、その考えを介護の現場に持ち込むとこんなことが。。。

カオス
カオス

このリハビリさんトイレ介助もできねーのかよ。。。

これリアルに影で言われていましたw

教育体制が不十分

介護現場や慢性期医療現場の教育体制は不十分であることは稀ではありません。教育制度が整わない理由を簡単に説明すると以下の理由です。

①医療職と介護職が同じ部署

➁少人数の職場

③新入職員の入社が稀

順に解説します。

①の医療職と介護職が同じ部署

介護保険下での通所、訪問、入所施設においてはよくあることです。同じ部署の職員が医療職のみではないために、院内勉強会でも介護職向けのテーマであることも多々みられます。要するにリハビリ職や看護職では当たり前に学んできた医療に関する内容の勉強会も多く、既に勉強済の医療職には物足りなく感じることも多々あります。

➁少人数の職場

少人数の職場というのは1人の患者に対するリハビリの必要性が少ない慢性期医療現場でよく見られます。この少人数の職場は良くも悪くも自分を監視する同じ職員の数が少なく、個人でモチベーションを保つ必要があります。当然少人数の職場でもモチベーションが高い職員がいれば互いに切磋琢磨できますが、周りが緩く生きている場合、自分1人でモチベーションを保つ必要があります。そして少人数では一人モチベーションの影響を他が受けやすく、やる気がある人がいるのかいないのかで大きく環境が異なります。自分1人でモチベーションを維持できるのであれば問題ありません。

③新入職員の入社が稀

少人数の職場にも言えることですが、新入職員の入社が少ない為に、新人に対する教育制度が整っていないことも稀ではありません。新人に対する教育制度が無い場合、新人以降の職員教育制度も無い場合がほとんどです。こういった職場では個人でモチベーションを保つ必要があります。定期的に新入社員が入る職場なら、上司として自分を高めようと努力するきっかけにもなりやすいです。

給与・待遇が医療に比べて見劣りやすい

給与の違い

リハビリの給与は医療に比べて介護分野では平均して55万円低くなっています。しかし、訪問リハビリや通所リハのリハ専門職は医療よりも高い給与であることがあり、通所介護(デイサービス)の機能訓練士は低い給与であることが多く見られます。

また、医療分野でも少人数である職場は比較的給与が高い職場があったり、教育機関のような立ち位置の大病院は勉強になるという理由から新入社員が毎年多く就職希望があるために低い給与設定になっていることもあります。その為、一概にこの医療>介護という構図は成り立ちませんが、平均すると医療分野の方が介護分野に比べて給与が高いという結果になっております。

福利厚生

待遇に関しては福利厚生の面から考えると医療分野の方が整っていることが多いです。特に病院やクリニックなどは勤務先での受診費用が福利厚生の一環で全額~半額ほど職場が負担してくれることもあります。薬代でも院内処方であれば職場負担の対象になることもあります。

この点は介護事業所に比べると医療が明確に優遇されています。

また、少人数の職場では自分1人が有給や産休・育休を取得した時にフォロー体制が充実していない為に取得しづらい環境であることがあります。また、人員基準の関係から、リハ職が休んだ場合に介護職では変わりがきかない為に休みが取得しにくい理由になったりします。

医療職としてのやりがい

介護領域で離職をした理由として、慢性期ではなく、回復期や急性期のほうで働いてみたい、という希望を持って離職する方も多いのが現状です。

やはり、介護分野は理学療法士や作業療法士・言語聴覚士とした医療に関する仕事以外にも介護の仕事も必要になります。例えばオムツ交換や入浴介助、送迎業務などもあります。どれも患者や利用者の在宅生活を支える上では必要なことなのですが、本当にこれが自分のやりたかった仕事なのか?という疑問は医療から介護分野で働き始めた人が持つ悩みではないでしょうか。

他の民間企業との離職率を比較

厚生労働省 「雇用動向調査」平成28年 産業別入職率・離職率 より

厚生労働省の「雇用動向調査」によると、平成28年の1年間の平均離職率は15.0%。年によって多少の増減はあるものの、平成14年以降は14~17%台であるという結果になっています。

これと比較してみると、理学療法士の離職率は医療機関においては10.2 %、介護領域では18.8 %であり、医療機関は他の民間企業以下、介護領域は民間企業以上の離職率であることが分かります。しかし、重要なのは離職する年齢層若いうちが多いということ。そして理学療法士の平均年齢は約32歳(厚生労働省 平成28年賃金構造基本統計調査より)となっており、他の職業と比べて比較的若い年齢になっています。その為若干離職する層が厚くなる結果となってることが考えられます。

それを踏まえると、他の民間企業よりも離職率は低いのではないでしょうか。

さいごに

どうでしたでしょうか?この離職率や理由を見て将来の選択肢を考え直した方や、決断した方もおられるのではないでしょうか?

現在は副業ブームであることもあって、本業+副業の働きかたを選ぶ人も増えています。そういった意味では離職率だけを意識するのではなく、転職しやすいのか?副業はしやすいのか?起業はしやすいのか?といった視点で仕事を選ぶことも重要になるのではないでしょうか?

PT/OT/ST
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人生理学療法士だけじゃない。

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